カプコンはPS4/Xbox One/PC（※）『モンスターハンター:ワールド』が、全世界で500万本出荷（ダウンロード版販売実績を含む）したと発表しました。
Facebookは、動画配信サービスのパイロット版をリリースしました。
ゲオは、『モンスターハンター：ワールド』が発売初日にしてゲオでのPS4ソフト全体で1位の販売数を記録したことを明らかにしました。
GameBusiness.jpをご覧のみなさま。まだまだ寒い中、いかがお過ごしでしょうか。DeNA Games Tokyo（以下DGT）の楠です。
映像産業振興機構は、「コンテンツ業界が知っておきたい 中国ビジネス攻略セミナー」を2018年2月19日～21日の3日連続で開催すると発表しました。「ビジネス編」「法律編」「中国語ローカライズ編」の3つの講座が開催予定です。
セガゲームスは、アクアプラス、日本一ソフトウェア、マーベラス、メディアスケープが開発した家庭用ゲームソフト計7タイトルのアジアでの販売ライセンスを獲得したと発表しました。今後、国産タイトルの海外での販売を推し進めていくということです。
アメリカのEVメーカー、テスラはイーロン・マスクCEOの今後10年間の給与体系について、完全成果報酬を導入し、基本給やボーナスは支給されない形をとることを発表しました。
コインチェックは、同社が運営する仮想通貨取引所「Coincheck」で26日に発生した約580億円分のNEMの流失について、全NEM保有者に対して日本円で返金することを発表しました。返金については同社の自己資本から行うということです。
DMMは、DMM.comでのポイント購入時などに利用可能なビットコイン決済を一時停止しています。同社が利用する「Coincheck payment」の一部機能停止を受けた措置とみられ、現時点での再開時期は未定とのこと。
2018年1月26日より配信がスタートしたiOS/Android向けゲームアプリ『けものフレンズぱびりおん』。同作に導入されている年齢認証システムが斬新だとTwitterを中心に話題になっています。
Epic Gamesは、オープンベータ版としてサービス運営中の基本無料MOBAタイトル『Paragon』について、2018年4月26日に閉鎖を行うことを発表しています。
2017年後半に大きく話題となったゲーム内の“課金ルートボックス”。この課金ルートボックスについて、ワシントン州の上院議員が“賭博であるかどうか”を判定するための法案を提出しているようです。
FGO PROJECTクリエイティブディレクターである塩川洋介氏は他にも大学や専門学校などでの講演や講義も積極的に行っている。なぜここまでクリエイターの育成に注力しているのか？現在のゲーム業界を取り巻く環境も含め、話をうかがいました。
『モンハン：ワールド』が2018年1月26日に発売。そんななか、発売直前のショップの行列状況をチェックすべく、編集部が都内各所に散らばってレポートを行いました。
Supercellとの特許紛争について先日より声明を発表したグリーですが、新たに追加のコメントを発表しました。
海外メディアの報道より、米国の裁判所が「Twitch視聴者bot」を開発する違法メーカーに、活動停止と137万1,139ドルの損害賠償金支払いを命じたと伝えられています。
1月26日、ついに狩猟解禁を迎えた『モンスターハンター：ワールド』。本作の発売を記念したイベントが、SHIBUYA TSUTAYAにて実施されました。
日本デジタル教科書学会は2018年2月3日、小金井市立前原小学校で「Minecraftで創造性や問題解決能力を育む ～学校教育との接点を考える～」を開催します。参加費は学会員が無料、学会員以外の教育関係者は500円。申込みはWebサイトより受け付けています。
海外メディアの報道より、『PLAYERUNKNOWN'S BATTLEGROUNDS（PUBG）』を開発・運営するPUBG Corp.が複数のゲーマー向けチャリティーイベントに向けて合計200万ドル（約2億円）の支援を行うと伝えられています。
New York Videogame Critics Circleが選出するゲームアワード「New York Videogame Awards」の第7回受賞作品が決定しました。