SIE傘下のゲーム開発スタジオBungieの無形資産等の減損についても言及されています。
任天堂は今期営業利益が前期を上回る予想を出しており、ソフトによる利益率アップに期待がかかります。
2026年3月期はSwitch 2が約1,986万台を販売し業績を大きく押し上げた一方、来期はスイッチ2の価格引き上げや関税影響への対応が焦点となります。
前年の投資育成事業における大型EXIT反動が響き中間期は大幅減収減益となりましたが、エンターテインメント事業は広告宣伝費の圧縮で営業黒字に転換しています。
コーエーテクモホールディングスは、2026年3月期（2025年4月1日～2026年3月31日）が増収増益となり、純利益は過去最高を更新しました。
Apple、3月期として過去最高の売上を達成
前年のファーストパーティタイトル好調の反動やGame Pass価格改定の影響で売上は落ち込む一方、エンゲージメント指標は過去最高を記録し、ナデラCEOは「コアファンへの再コミット」を掲げています。
運営タイトルによる今後の減損リスクは低減されたものの、既存ゲームへの依存度が高まりました。
5月はゲーム関連の主要な企業が本決算の発表を迎えるタイミングです。本稿では、注目の企業をピックアップするとともに、決算発表を予定する企業を一覧で紹介します。
複数の大型新作がグローバルで高い販売実績を上げ、収益を大きく伸ばしました。
東映が2026年4月21日、ゲーム事業ブランド「東映ゲームズ」を設立すると発表しました。
PC・コンソールゲーム開発中タイトルの減損損失4.88億円も同時に計上し、営業利益・経常利益の予想は下方修正となりました。
ゲームのデバッグなどを手がけるSHIFTの2026年8月期上期（2025年9月1日～2026年2月28日）の営業利益率が3.5ポイント低下しました。
ストラテジックにとっては厳しい結果であり、戦略の練り直しを迫られる可能性もあります。
第4四半期の新作好調と資産運用の上振れにより、経常利益予想を370億円から555億円へと大幅に引き上げました。
国内では子供向けのキッズプライズが絶好調で、どこまで需要を獲得できるかが業績伸長のポイントになりそうです。
足元では既存事業に加えてM&Aでのさらなる成長戦略も進めており、事業の多角化が鮮明になってきました。次なる成長ステージに期待がかかります。
eスポーツ事業を展開するGLOEは、2026年6月期第1四半期（2025年11月1日～2026年1月31日）を2割の増収で通過しました。
前年同期の2億円超の営業赤字から一転、全4事業で収益が改善し、3Q累計の営業利益率は6.0%まで回復しました。
colyの2026年1月期（2025年2月1日～2026年1月31日）の売上高が70億円を超えました。
