スクエニが事業改革を加速、「QAの7割AI化」と「海外スタジオ閉鎖」など開発体制を抜本的に見直し | GameBusiness.jp

スクエニが事業改革を加速、「QAの7割AI化」と「海外スタジオ閉鎖」など開発体制を抜本的に見直し

2027年末までにQA作業の7割をAI化する、という新目標などを発表。

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スクエニが事業改革を加速、「QAの7割AI化」と「海外スタジオ閉鎖」など開発体制を抜本的に見直し
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スクウェア・エニックスは11月6日、同社の公式サイトにて、新たな中期経営計画の進捗に関する資料を公開しました。その中で、開発工程におけるAIの活用や、主要タイトルの販売戦略を大きく転換する方針が明らかにされています。

QA・デバッグ作業の7割をAIで自動化する計画

今回の発表で最も注目されるのが、生成AIの本格的な活用です。

資料によると、同社は東京大学の松尾・岩澤研究室との共同研究を通じて、ゲームの品質保証(QA)やデバッグ工程の自動化技術を開発。2027年末までに、デバッグなどの作業の70%をAIによって自動化するという目標を掲げました。これにより、「ゲーム開発におけるQA作業の効率化と競争優位性の確立を目指す」としています。この野心的な計画は、今後のゲーム開発のあり方に影響を与えるかもしれません。

「量より質」へ、海外スタジオ閉鎖と開発体制の見直し

もう一つの大きな柱が、開発体制の抜本的な見直しです。

「量から質への転換」および「選択と集中」の方針のもと、開発パイプラインのさらなる見直しを実施。その結果、海外の開発スタジオを閉鎖し、開発拠点を日本に集約する方針へ転換することが明らかにされました。

さらに、これまで海外スタジオが管轄していたIPのマネジメントをグローバルで一元化することも発表。これにより、グループ全体での開発力強化とIPが生み出す価値の最大化を目指すとしています。

スクウェア・エニックスはこれらの施策を、「さらなる成長に向けた再起動の3年間」の核と位置付けており、今後の動向が注目されます。

《失野@Game*Spark》

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