日本マイクロソフトは20日、「Xbox One 記者説明会」を開催し、9月4日の国内発売に向けたソフトラインアップや、今後の戦略について明らかにしました。日本でのXbox事業を統括する泉水敬氏は、ゲームに加えてアプリなど非ゲーム関連の機能にも時間を割き、Xbox Oneの総
E3 2014ではソニーのプレスカンファレンスにて北米ベータテスト開催スケジュールが発表されたクラウドゲーミングサービス「PlayStation Now」。7月31日からの開催が迫る中、現在すでに実施されているテスト版PlayStation Nowへと価格帯がついに追加され、かねてより注目
Bloomberg Businessweek が報じたところによれば、オランダの大手電機・家電メーカーのコーニンクレッカ フィリップスが任天堂を提訴していた問題で英国高等法院はフィリップスの主張を認め、任天堂が2つの特許を侵害していると判決を下したとのこと。
『League of Legends』を運営する Riot Games が、同社を早期退職する社員に向けて「Queue Dodge」と呼ばれる新たな退職金プログラムを採用することを発表しました。
国民的RPGの代名詞とも言える『ドラゴンクエスト』シリーズ。通称『ドラクエ』と呼ばれ、世代の差すら超えて愛され続けている一大RPGシリーズですが、このたびギネス世界記録に認定されたことが明らかとなりました。
地方が「ゲーム」で元気になる！そのような事はありえるのでしょうか？
本年3月に月額19ドルという「Unreal Engine 4」(UE4)の新しいビジネスモデルを発表。5月にはFPS『アンリアルトーナメント』(UT)の新規プロジェクトを発表し、完全無料で提供することを打ち出すなど、矢継ぎ早の施策で業界を震撼させているEpic Games。プラチナスポンサ
6月8日〜6/14日に新たに開始された事前予約アプリは10タイトル、Android版の予約開始に併せて追加施策を発表したタイトルが1タイトル。※筆者調べ
株式会社クオン が、6月19日付でタイの有力オンライン/スマートフォンゲーム会社の PromptNow Company Limited と事業提携を発表した。また同日付で同社のスマートフォン向けゲーム『TriniQ〜ジャンケン騎士〜』をauスマートパスにてリリースした。
オーストラリアのスマートフォン向けゲームディベロッパーの Halfbrick が、ゲーム開発だけでなくパブリッシング事業も開始した。
米 Autodesk が、3Dゲーム開発エンジン「Bitsquid」を開発するスウェーデンの Bitsquid AB を買収したと発表した。金額や条件などは非公開となっている。
セガは、オンラインゲーム『ファンタシースターオンライン2』にネットワーク障害が発生しており、その原因は不特定な第三者によるDDoS攻撃だと発表しました。
メディアクリエイトは、国内トレーディングカードゲームの販売数が9ヶ月ぶりに前年を上回ったという市場調査結果を公表しました。
株式会社カヤック が、同社が運営するゲームコミュニティ「 Lobi -チャット＆ゲームコミュニティ- 」にてAndroidに対応したゲーム実況録画SDK「 Lobi REC SDK for Android 」（無料）の配布を開始した。同SDKはUnity及びCocos2d-xの開発環境に対応しており、今回
海外のゲーム実況で最も有名なPiwDiePieことFelix Kjellberg氏が2013年に挙げた収益は400万ドル、成功すれば莫大な報酬を得ることが可能である YouTuber 。様々なコンテンツや商品を取り上げて紹介するスタイルを取るYouTuberですが、ゲーム実況においてはゲームをプレ
映像配信サービスTwitchが公開したインフォグラフィックより、E3 2014期間中の視聴者数が約1200万人ほどに達していたことが明らかになりました。
NHKニュースが伝えたところによると、18日の参議院本会議で改正児童ポルノ禁止法が賛成多数で可決され、成立されました。今回は、児童ポルノ（子供のわいせつな写真や画像）の所持を新たに禁じたうえで、みずからの性的好奇心を満たす目的で所持した場合には罰則を科す
任天堂オブアメリカは、Wiiリモコンを巡る特許で連邦巡回区控訴裁判所が同社を支持する判決を下したことを明らかにしました。
Unity Technologiesは、統合開発環境「 Unity 4.3 」がプレイステーション4へ対応したことを発表しました。今年1月には同エンジンがPS Vitaに対応しているので、現在主要なプレイステーションプラットフォームをサポートした事になります。
カプコンは16日に開催した定時株主総会で議決を行った「「当社株券等の大規模買付行為に関する対応策（買収防衛策）継続の件」で過半数の賛同が得られず否決されたと公表しました。