拡張現実(AR: Augmented Reality) 技術を利用した「ポケモンGO」の大ヒットは、ARやバーチャルリアリティ（VR: Virtual Reality）といった新しい技術がゲーム業界にもたらす可能性を実証した。
12月のPSX2016で、どっさり情報が公開されたシリーズ最新作『バイオハザード7』ですが、シリーズプロデューサーの川田将央氏と、プロデューサーの神田剛氏へのメディアインタビューが実施。今作の開発話やこだわりがたっぷり語られたその内容をお送りします。
ナイアンティックおよび任天堂は、『ポケモンGO』の海外公式サイトにて、大手コーヒーチェーンのスターバックスが本作の公式パートナーになったことを発表しました。
PlayStation Experience 2016にて正式発表された、カプコンの対戦格闘ゲームシリーズ最新作『MARVEL VS. CAPCOM: INFINITE』。Game*Sparkとインサイド編集部は、カプコン、Marvel、Capcom USAのクリエイターらにインタビューを実施しました。
先日、自身のYouTubeチャンネルの購読者数が5,000万人を達成した場合、チャンネルを削除すると公言し、目標を達成したことを受けその日程まで発表した人気ユーチューバーPewDiePie。この一連の騒動の結末は意外なものとなったようです。
昨今のオンラインゲームではその規模の大小を問わずお馴染みとなったガチャやルートボックス。これらの内容・排出率の表記を義務付ける法律が中国にて成立した模様です。
『オーバーウォッチ』や『World of Warcraft』で知られるBlizzard Entertainmentは、出版部門となる“Blizzard Publishing”を設立したことを発表しています。
PSX会期中に行われた、SIE Worldwide Studioプレジデントの吉田修平氏へのグループインタビューに參加し、今後の方針や様々なトピックについて話を訊きました。
2013年に大きな注目を集め、Kickstarterキャンペーンを成功させていたVR歩行デバイス「Omni」ですが、開発を行うVirtuix社は諸事情により米国外からの予約をキャンセルすることを明らかにしました。
ソニーは、プラットフォーム「Project FIELD（プロジェクト フィールド）」の概要を発表しました。
ソニー・インタラクティブエンタテインメントは、同社が販売する「プレイステーション 4」（PS4）の全世界累計実売台数が2016年12月6日時点で5,000万台を超えた、と国内向けに発表しました。
一般社団法人 日本インディペンデント・ゲーム協会（略称：JIGA）は、「A 5th Of BitSummit」(フィフス オブ ビットサミット)を、2017年5月20日・21日の2日間にかけ、京都市勧業館「みやこめっせ」にて開催すると発表しました。
ネクソンの運用部 部長として、PCオンライン事業の戦略を担う山崎克臣氏に、オンラインゲーム黎明期から、ビジネスモデルの変容、ネクソン最新タイトルの話題まで、じっくりと話を訊きました。
海外メディアPvPLiveの報道によれば、韓国議会はゲーム会社が利用規約で許可していないプログラムの製造および配布を違法とする法改正案を可決したとのこと。
海外紙「TIME」で2016年度の「最も影響力のある100人」に選出され、自身をモチーフにしたPCゲームが作られるなどの人気を誇る有名ユーチューバーPewDiePieが、自らのYouTubeチャンネルの削除を告知しています。
ドイツ取引所は、ビデオゲーム内のアイテムを売買するための「取引所」を設立するため、フィンテック企業Nagaと合弁会社「Switex」を立ち上げた、と海外向けに発表しました。
PlayStation Experience 2016にて行われた、小島監督新作『DEATH STRANDING（デス・ストランディング）』パネルディスカッションのアーカイブ映像が公開されました。
「パシフィック・リム」や「パンズ・ラビリンス」で知られる映画監督、ギレルモ・デル・トロ監督は、自身のTwitterでコナミへの痛烈な批判を展開しています。
Valveが運営するゲーム配信プラットフォームSteam。同プラットフォーム上のゲームの所持者数・プレイヤー数などの各種データを外部から収集し公開しているサイト“Steam Spy”はTwitter上で、Steamゲームの約40%は2016年にリリースされたものであると発表しています。
Hello Gamesが手がける宇宙探索ゲーム『No Man's Sky』。先日コンテンツ追加の大規模アップデートを果たし、今後の展開にも再びの期待が集まる本作ですが、以前問題となった、Steamストアページに対する誇大広告の訴えにも明るい結果がもたらされたようです。