台湾のインディーデベロッパーVisualnovelerは、アクションRPG『Eternal Radiance』のKickstarterキャンペーンを開始。併せて、新しいトレイラーを公開しました。
THQ NordicとKoch Mediaは、『Kingdom Come: Deliverance』の開発元Warhorse Studiosを買収したと発表しました。
最近耳にすることが増えた「ヘッダービディング」とはどのような仕組みなのでしょうか？今さら聞けないアドテク用語を解説する連載第7回も引き続きAppLovin日本法人代表の林宣多氏に解説いただきます！
マイクロソフトは、ゲームスタジオMicrosoft Studiosの名称をXbox Game Studiosへと改名したことを発表しました。
2019年1月25日（金）～1月27日（日）の3日間、全世界で行われているゲーム開発イベント、「Global Game Jam 2019」が行われました。
「OPTPiX imesta」と最新版の「OPTPiX ImageStudio 8」がどういうソフトウェアなのか、株式会社ウェブテクノロジの皆さんに伺いました。
『FGO』やその他の新規プロジェクトの技術基盤とインフラを力強く支える技術部マネージャー 甲氏（かぶと）に、技術的な取り組みや技術部としてアウトプットを重要視する理由を伺いました。
一般社団法人ブロックチェーン推進協会は、ブロックチェーンを基盤としたゲームをテーマにした「ゲーム部会」を2019年3月に新設することを発表しました。ブロックチェーンゲームのリリースが相次ぐなか、解決すべき課題を議論する場にするとのことです。
アプリゲームのマーケターが集まる「ONNE（ワン）」。それぞれに異なるバックボーンがありながら、共同でプロジェクトにあたるマーケティング集団が2018年に誕生しました。設立の狙い、新しい働き方、そして今後のアプリマーケティング動向は……
ソニー・インタラクティブエンタテインメントは、カナダのソフトウェア開発会社Audiokineticを買収したことを、本日2019年1月9日に発表しました。
初の東京開催となった「シーグラフアジア2018」。4日間に渡って開催されたこのイベントは、多彩なカンファレンスと展示会がセッティングされていました。今回はそんなイベントを総括します。
Esports業界アナリスト：但木一真氏、Crosshare代表取締役：荒木稜介氏、弁護士：松本祐輝氏、プランナー：小澤脩人氏の4名は、Esports業界を活性化させるためのDiscord上のオンラインコミュニティ「Esportsの会」を設立しました。
インサイド編集部に各ゲーム企業の代表の方、クリエイターの方に年頭所感を頂きましたのでのでご紹介させて頂きます。（掲載は五十音順。）
e-Sports元年という言葉が幾度となく繰り返され、ようやく本当のe-Sports元年が到来した2018年。様々な業種から多くの企業がe-Sportsへ参入を始め、ムーヴメントを作ろうとしています。本稿では、そんなe-Sports業界への国内企業参入を振り返ってみたいと思います。
様々なAR/MRゲームを手掛けるバンダイナムコスタジオ。シーグラフアジア2018にて、その開発の裏側や、同社の取り組みを語ったセッションが開催されました。MRコンテンツの開発に必要なこととは―
「ただ純粋に、面白いゲームを創ろう」というポリシーを掲げ、大人気スマートフォン向けゲーム『Fate/Grand Order』(以下、『FGO』 )などの企画・開発・運営を行うディライトワークス。同社で働く魅力を、技術面から『FGO』を支えるテクニカルディレクターに訊きました。
IMAGICA Lab.は、言わずと知れた映像ポストプロダクションスタジオ。モバイルゲーム向けのエフェクト制作に「Adobe After Effects」と「OPTPiX SpriteStudio」の合わせ技のワークフローを開発したと聞き、開発体制とAEのゲーム事業での活用方法についてお話を伺いました。
『バイオハザード RE:2』ゲームディレクターの門井 一憲氏、チームディレクターを務める安保 康弘氏、そしてプロモーションプロデューサーの神田 剛氏が語る魅力と制作秘話！
モーションキャプチャスーツを着た女性パフォーマーがDA PUMPの「USA」に合わせて踊り、その動きのデータがPCにリアルタイムで取り込まれていく…そんなでもで利用された「Xsens」とは？そして「Xsens」を活用したセガの「DL-EDGE」が作り出すものとは―
CGやロボットをリアルな人間に近づけようとすると、ある段階で不自然さが生まれる“不気味の谷”。この問題を各業界はどのように取り組み、人間らしく感じられるように開発していったのか？「シーグラフアジア2018」のセッションでその取り組みが明かされました。