PS5、2026年度は「合理的な価格で調達可能なメモリ数量に基づく台数の販売を計画」。ソニーが業績概要を発表

ソニーグループは2026年5月8日、2025年度の連結業績概要を発表し、2025年度のゲーム＆ネットワークサービス分野の売上高はほぼ横ばい、営業利益は484億円（12％）増益であることを報告しました。

2026年度のPS5は「合理的な価格で調達可能なメモリ数量に基づく台数の販売を計画」

ソニーグループのゲーム＆ネットワークサービス分野では、2025年度はハードウェアの販売台数の減少やSIE傘下のゲーム開発スタジオBungieの無形資産等の減損（2025年度合計で1,201億円）はあったものの、為替の好影響やネットワークサービスの増収もあって前年比で売上高はほぼ横ばい、営業利益は484億円（12％）増益となったということです。

2026年度の見通しについては、販売台数現象によるハードウェアの減収が見込まれることから売上高は2,657億円で6%減収に。そして、Bungieへの投資の影響や自社製作ゲームソフトの販売増加によって約30％（1,367億円）の営業利益の増益を見込んでいるとのことです。

また、2026年度のPS5の販売計画については近年のメモリやストレージの価格上昇の影響が懸念されるものの、「合理的な価格で調達可能なメモリ数量に基づく台数の販売を計画」としており、損益は2025年度と同程度を見込むとしています。営業利益の見落としについては、「次世代プラットフォームに向けた投資の増加を織り込んでいる」との記述もあります。

メモリ価格の高騰についてはエンタテインメント・テクノロジー＆サービス分野の項目においても、「調達・設計・販売の各領域での対応する施策を通じ、FY26営業利益見通しへの影響を300億円程度まで抑制する計画」と言及。スマートフォンのイメージセンサー分野でもメモリについては言及されており、やはりメモリ高騰の影響は大きいようですが、ゲーム分野ではしっかりとした対策がされているようです。