世界中のユーザーによって日々作り出されていく大小様々な創造性豊かな建物たち。『マインクラフト』は人々のインスピレーションを開放しました。一方、3D空間の中で物を作るという事については慣れが必要で、もっと良い方法が無いかどうか考えた方も多いかもしれません。
VRの360度映像は、映像の視聴体験を大きく広げてくれましたが、大きな欠点として、基本的に一点から周囲を見渡すような映像となり、視聴者自身は動けないという事がありました。VRLAにも出展していた、HypeVR Technology社はこれを解決するソリューションを提案しています。
今回のVRLAでは非常に小規模な最小サイズのブースのみを出展していたサムスン。しかしブースでは、世界初公開の、次世代「GearVR」に搭載されるのではと考えられる技術"FaceSense"が展示されていました。
今年のVRLAの目玉の１つだったのが、マイクロソフトの「HoloLens」を使った宝探しゲーム『Mixed Reality Easter Egg Hunt』です。
ゲームエンジンとして今やゲーム業界では文字通り、欠かせない存在となった「Unity」。そのUnityを提供するUnity TechnologiesをCEOとして2014年から率いているジョン・リキテロ氏(EAの元CEOとしても知られる)がVRLA初日のキーノートとして登壇しました。
14日からロサンゼルスのコンベンションセンターで開催されているVirtual Reality Los Angeles 2017(VRLA2017)のキーノートとして、インテルでゲーム・VR担当ゼネラルマネージャーを務めるFrank Soqui氏が登壇し、インテルのVR分野への取り組みを俯瞰しました。
15日より開幕したVirtual Reality Los Angeles 2017(VRLA2017)。初日のキーノートの１つとして、HTCでViveport担当プレジデント兼VR担当シニアバイスプレジデントのRikard Steiber氏が登壇し、HTCとViveが作るVRエコシステムについて語りました。
4月5日から7日にかけて開催された、液晶・有機EL、センサーの技術展「ファインテック ジャパン」。ゲーム業界におけるVR/AR市場の展望や課題を考察したセミナー「急拡大するVR/AR市場 ～ゲーミングはその中心となるか？～」のレポートをお届けします。
本誌の読者ならご存じのとおり、「ゲームビジネス新潮流」を冠したこの連載はほぼ1年間にわたりVR関連の企業に対しインタビューを敢行してきました。これらのインタビューで常に遭遇する名前がありました。GOROman氏（または近藤氏）です。
Samsung社Gear VRやGoogle社Daydream Viewなど各社プラットフォームの充実に比例する形で、急速に拡大してきたモバイルVR分野において、世界的にも初となる「プラットフォームを問わないVRコンテンツの開発環境」を開発した株式会社ワンダーリーグ。
Facebookは、VRヘッドセットOculus Riftの生みの親としても知られる、Oculus VR創始者、パルマー・ラッキー氏がFacebookを退社したことを、複数の海外ニュースサイトを通じて発表しています。
Bloombergの報道より、Appleの元シニアエンジニア兼デザイナーのMichael Hillman氏がFacebookのOculus VR部門へ参加したことが伝えられています。
ヒューマンアカデミーは、3月25日に「VRサミット in 秋葉原」を開催します。
海外メディアShacknewsは、Valveが、2017年2月27日よりアメリカ・サンフランシスコにて開催されているGame Developers Conference 2017にて、VR用ヘッドマウントディスプレイ「HTC Vive」の視線認識を搭載した新型プロトタイプを発表すると報じています。
ソニー・インタラクティブエンタテインメントは、PlayStation 4向けバーチャルリアリティシステム「PlayStation VR（PS VR）」の全世界累計実売台数が、2月19日付けで91万5,000台に達したと発表しました。
ソニー・インタラクティブエンタテインメントが、VR用トラッキングシステムの新たな特許を出願していることを、複数の海外メディアが報じています。
イードは、VR技術を用いた「トキメキメテオ」シリーズを2017年春より展開すると発表しています。
2016年は「VR元年」といわれ、本コラムでも後半の4回は全てVR関連になっていたことからゲーム業界のVRに対する高まりが如何に高かったかを示しています。
ソニーは、公式サイトにて2016年度第3四半期決算を国内向けに発表しました。
VRデバイス「Oculus Rift」で知られるOculusは、ZeniMax Mediaとの技術盗用を巡る裁判において、陪審員から5億ドル（約566億円）の賠償金支払いを命じられました。