KDDIとKDDI総合研究所は、量子技術を使って基地局間の電波干渉を抑える設定を計算し、KDDIの商用ネットワークに適用したと発表しました。対象は東京都中野区・北区・荒川区の一部エリアにある683局で、2026年10月2日から適用しています。適用前と比べ、混雑時間帯に上りの通信速度が1.5Mbpsを下回る頻度が約80%減り、エリア全体では約50%減ったとしています。
狙いは上り通信、つまり端末から基地局への送信の改善です。写真や動画の送信、Web会議に加え、自動運転やドローン、ロボットなど、端末側から送るデータが増えることを見込んでいます。1.5Mbpsは、画像を快適にアップロードできる目安として設定した値です。
仕組みは次のとおりです。まず、商用ネットワークで日々集めているデータを分析し、「どの基地局の組み合わせで、どの程度の干渉が起きるか」を数値にします。次に、この多数の基地局間の干渉関係を、量子技術の計算基盤で扱える独自の形にモデル化します。KDDIはこのモデル化が商用適用を可能にした要因だとしています。
そのうえで、KDDIが中心となって開発している「AI・量子共通基盤」で、量子技術を取り入れた複数の計算手法を比較し、干渉の抑制に向いた手法を選びました。KDDIによると、各基地局の上りの無線リソース割り当ての組み合わせは約101200通りになりますが、その中から最適な設定を秒単位で計算したといいます。ただし、この時間は計算部分の検証条件に基づくもので、データ収集から設定変更までの全工程の時間ではありません。
KDDIはすでに、複数のAIが協調してエリアを最適化する「分散型AI」を全国の基地局に導入しています。今回は、大規模な組み合わせ最適化が得意な量子技術を加えた形です。今後は東名阪の都市部へ広げる予定ですが、時期は明らかにしていません。
