『Phoenix Point』Epic Gamesストア時限独占の裏側がわずかに判明―“最低保証金”の存在が示唆 | GameBusiness.jp

『Phoenix Point』Epic Gamesストア時限独占の裏側がわずかに判明―“最低保証金”の存在が示唆

『X-COM』デザイナーであるJulian Gollop氏らの新作『Phoenix Point』のEpic Games Store時限独占販売化について、開発元のSnapshot Gamesはユーザーから届いた質問に答えながら、詳細を説明しました。

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先日お伝えした、旧作『X-COM』デザイナーであるJulian Gollop氏らが手がける新作ターン制戦術ストラテジー『Phoenix Point』のEpic Gamesストアでの時限独占販売化。多くのユーザーから注目を集めたこの件について、開発元のSnapshot Gamesは多くのユーザーから届いた質問に答えながら、詳細を説明しました。

この説明は公式Discordチャンネルのほか、海外掲示板RedditでもAMAセッションとして行われ、中にはいくつかの興味深い事実が示唆されています。その最たる内容は、Epic Gamesストアによる“最低保証金”の存在です。同作コミュニティマネージャーのUnstableVoltage氏はDiscordチャンネルにて、「ユーザーからの反発で、Epic Gamesが支払った額より返金金額のほうが高くなるのではないか」という質問に、大きな反発やそれによる返金が相次いでたとえ現在の予約を100%返金したとしても、なお黒字になるといった旨の回答をしました。

具体的な内容こそ明かされなかったものの、契約には「最低保証金」が含まれており、もし売上が一定以下であったとしてもEpic Gamesより不足分の金銭が支払われるとのこと。また、その最低保証金によってスタジオを何年も運営したり、ゲーム内容をアップデートすることもできるということで、(時限独占販売が)けして軽い決断ではなかったと話しました。

なお、『Phoenix Point』は、クラウドファンディングサイトfigにて約8,500万円の資金を調達しており、キャンペーン後に展開していた公式サイトでの予約販売により、2018年8月時点で合計およそ2,200万ドル(約2.5億円)を確保していたことが分かっています

一方、ディレクターのGollop氏はAMAセッションを通して、Epic Gamesに初めてコンタクトをとった際には「彼らのストアでゲームを販売すること」を目的としていたと発言。その後に時限独占販売が決まったことを仄めかしました。なお、同作の独占期間中の「別の方法」での配信については触れていませんが、Epic Gamesストアを通じて配信されるバージョンはDRMフリーであり、一度インストールを行ってしまえばそのままランチャーは削除しても構わないと説明(Steamライブラリへの追加も手動で可能)。また、一年の期間終了後には、Epic Gamesストアキーとは別に、支援者に当初の予定通りSteam/GOG.comのキーが、その日までにリリースされた全DLCを含んで追加配布されると説明しています。
《Arkblade@Game*Spark》

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