アカツキ 最新ニュース
運営がひとつのコンテンツとして評価される時代がくる―『逆転オセロニア』と『ロマサガRS』に見るモバイルゲーム運営の未来
2020年12月10日、LINEとSocial Game Infoは、ゲーム業界向けセミナー「『逆転オセロニア』『ロマンシング サガ リ・ユニバース』のキーマンに聞く、IP・オリジナルタイトルの立ち上げ/周年施策の舞台裏」をオンラインで共同開催しました。
アカツキがe-Sports実業団「Team UNITE」を設立―選手と企業、双方にメリットのあるエコシステムの構築を目指す
アカツキがe-Sports実業団を設立。参入タイトル第1弾は「Magic :The Gathering」、第2弾には『Apex Legends』が発表されました。
「Buddy」というシンボルの元、世界に通用するゲームを―いびつな三人組が立ち上げたアカツキ新スタジオのビジョン
若手・ベテラン・インターンが立ち上げた、PvP特化型カジュアルゲームスタジオ「Buddy」のゲームづくりについて。
業界人向け情報発信・共有イベント「for the Win」7月17日開催―アカツキ・ポケラボ・WFSのプロデューサー＆マーケターがアプリの裏側を語る！
アカツキとReproは、ゲームアプリ業界で開発・運用に奮闘中の方に役立つ情報の発信と共有を目的としたイベント「for the Win - HIT作の【裏側】～アカツキ・ポケラボ・WFS登壇！プロデューサー×マーケターが語るHIT作の【裏側】～」を7月17日に開催します。
アカツキ、2019年3月期決算は売上28％増、営業利益29％増の増収増益
アカツキは、2019年3月期の決算を発表しました。
アカツキ、スポーツ×テクノロジー特化メディア「SPOSHIRU」のAspoleに1.3億円の出資
アカツキは、スポーツ×テクノロジーのAspoleへ1.3億円の出資を行ったと発表しました。
アカツキ、インド特化のファンド「DIインドデジタル投資組合」に出資…インド市場進出の足がかりに
アカツキは4月20日、「DIインドデジタルファンド」に5億円の出資し、契約締結したことを発表しました。
アカツキ設立のファンド、AR/VR関連企業や民間宇宙企業など国内外6社への投資を発表
Akatsuki Entertainment Technology Fundは、AR/VRなどを含むエンターテインメント関連のテクノロジー企業8社への出資を実施しました。エンターテインメント領域の幅広い企業を対象としており、日本のみならず海外のスタートアップにも投資しています。
アカツキ、第30回「日経ニューオフィス賞」にて「関東ニューオフィス奨励賞」「健康経営オフィス賞」を受賞
株式会社アカツキは、2017年度の第30回「日経ニューオフィス賞」にて、「関東ニューオフィス奨励賞」「健康経営オフィス賞」を受賞したと発表しました。
アカツキ、東証マザーズへの上場承認・・・『サウザンドメモリーズ』などで急成長
『サウザンドメモリーズ』『ドラゴンボールZ ドッカンバトル』『テイルズ オブ リンク』などのスマホ向けゲームを開発する株式会社アカツキが東証マザーズの上場承認を受けました。上場日は3月17日の予定。
アカツキとgumi、スマホ向けキャラリンクRPG『サウザンドメモリーズ』を韓国にて配信開始
株式会社アカツキ と 株式会社gumi が、韓国国内にてスマートフォン向けキャラリンクRPG『サウザンドメモリーズ』( iOS / Android )のAndroid版の配信を開始した。
アカツキとgumi、スマホ向けキャラリンクRPG『サウザンドメモリーズ』の海外配信における業務提携契約を締結
株式会社アカツキ が、同社が提供中のスマートフォン向けキャラリンクRPG『 サウザンドメモリーズ 』の韓国、英語圏、東南アジア、欧州、中南米、南部アフリカにおける配信及び運営について 株式会社gumi と業務提携契約を締結した。
【China Joy 2014】Chukong Technologyは『ブレイブフロンティア』や『サウザンドメモリーズ』の中国語版などをアピール
国内でも採用が増えているスマートフォン開発ライブラリ「Cocos2d-x」の開発で知られる中国のChunkong Technologyは、Coco Entertainmentのブランド(以前はPunchBoxを使用)で自社開発タイトルもリリースし存在感を持ちます。China Joyでも巨大なブースを構えていました
『サウザンドメモリーズ』『テイルズオブリンク』開発のアカツキが14億円を調達 台湾オフィスも設立
株式会社アカツキ が、株式会社グロービス・キャピタル・パートナーズと株式会社リンクアンドモチベーションを引受先とした総額14億円の第三者割当増資を実施した。これにより開発体制や広告宣伝の強化、台湾法人設立など事業投資を行うという。
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