年々その市場規模が増大し、今やゲーム産業の一翼を担っているモバイル/タブレットゲーム。米調査会社Nielsenが、コンソールゲームプレイヤーの大半がモバイル/タブレットゲームをプレイしているとする興味深い調査データを発表しました。
SurveyMonkey Intelligenceは、任天堂が先月末に海外でもリリースした『ミートモ』(Miitomo)の米国におけるダウンロード数などのデータを公開しました。
KDDIグループのmedibaは、スマホアプリマーケティング事業を行うAppBroadCastの株式を取得し、連結子会社化したと発表しました。
Amazon.co.jpは、2016年4月8日（金）午後0時前後をもって「Amazon買取サービス」の申し込み受付を終了したと発表しました。
産経デジタルは、Ziff Davisが運営する世界最大規模のゲームメディア「IGN」の日本語版サイト「IGN Japan」を今夏から運営開始することを明らかにしました。既にサイトはプレオープンし、閲覧可能です。
4月7日、ツインエンジン、カルチャー、エクスジールの3社は、アニメの戦略的プロモーションを提供する専門会社・リレイションの設立を発表した。
若年層を中心に、コミュニケーションの基盤として普及した「LINE」。最近は、ビジネスアカウントでの利用も活発化し、大企業だけでなく、中小や個人もビジネスアカウント「LINE＠」を開設するなど、ビジネス活用に熱い視線が集まっている。
はじめましてCyberBullの宮田です。
プレスリリース配信サービス「PR TIMES」を運営する株式会社PR TIMESとVRサービスを運営するLIFE STYLE株式会社が事業提携し、VRコンテンツをプレスリリースに埋め込むことができる新機能を提供すると発表した。
Happy Elements Holdingsは、iOS/Androidアプリ『あんさんぶるスターズ！』の中国展開を発表しました。
オーストラリア競争・消費者委員会（ACCC）が2014年8月にSteamの返金規約を巡り、Valveを相手取って起こされた訴訟ですが、オーストラリア連邦裁判所はValveがオーストラリアの消費者法に違反したとの判決を下しました。
LINEは、キャッシュレス・ウォレットレス社会の実現を目指しており、LINE取締役CSMO舛田淳氏のプレゼンテーションにて発表された、おさいふカード「LINE Pay カード」とポイントサービス「LINE ポイント」についてお伝えします。
2016年3月24日、LINEの事業戦略発表イベント「LINE CONFERENCE TOKYO 2016」が舞浜アンフィシアターにて行われました。
全てを合算したアニメーション映像ソフトの売上げは727億9200万円、2015年の858億5800万円から14.9％減と二桁の減少となった。
CESA（一般社団法人コンピュータエンターテインメント協会）は、2015年のゲーム利用などに関する調査結果をまとめた報告書「2016CESA一般生活者調査報告書 ～日本ゲームユーザー＆非ユーザー調査～」を発刊しました。
スマートフォン向けアプリの情報プラットフォームを提供するApp Annieは、アプリ向けマーケティングツールを提供するAppScotchを買収しました。AppAnnieにとってはDistimo、Mobidiaに次ぐ買収となります。
デボルバー・デジタルという社名は、日本ではあまり知名度がないかもしれません。しかし、海外では尖ったインディゲームを次々に発売するパブリッシャーとして、近年急速に成長している企業です。
ソニー・ネットワークエンタテインメントインターナショナルは、2015年3月より米国の一部地域で提供していたクラウドベースのライブテレビサービス「プレイステーション ヴュー（PS Vue）」のサービスを、3月14日（米国現地時間）より全米に向け提供開始しました。
矢野経済研究所は3月14日、「スマホゲーム市場に関する調査結果2015」を発表した。2014年度の国内スマホゲーム市場規模は、前年度比159.8％の8,950億円と大きく伸長。2015年度以降も安定成長を続け、2016年度には9,450億円に達すると予測されている。
「遊んでみた」「踊ってみた」「歌ってみた」などの動画配信で人気になるユーザーが急増している。ゲームをプレイしている様子を実況する「ゲーム実況者」も人気が高い。そうした才能あるユーザーを取り込もうという動きが芸能界側から出てきた。