デジタルマーケティング事業を手がけるフラッグは2026年5月7日、Z世代プロジェクト「FLAG Z Lab.」による調査白書『【2026年最新版】IPコラボが叶える Z世代×ファンマーケティング白書』を無料公開しました。Z世代（15～29歳）344名と30代以上171名を対象としたインターネット調査をもとに、IPコラボレーションが購買行動に与える影響を分析したものです。
広告が「コンテンツ」に変わる効果
調査によると、SNS上の広告が自分の好きなIPとのコラボだった場合、約半数が「他の広告よりも興味を引く／見入ってしまう」と回答しました。さらにZ世代では35%以上が「広告だと気づかずに見てしまう」と答えており、IPを介在させることで広告への嫌悪感が薄れる傾向が示されています。
現在のSNSは、フォロー関係に基づく情報配信（ソーシャルグラフ）から、プラットフォームがユーザーの興味に応じて情報を自動配信する「おすすめ・発見タブ（インタレストグラフ）」中心へと移行しています。フラッグは、IPを通じて広告が「有益なコンテンツ」として認識されることで、おすすめ欄に乗りやすくなり、非フォロワーへのリーチ拡大が期待できると分析しています。
約7割が「ファンでないIP」のコラボ商品を購入
今回の調査で注目されるのは、Z世代の約7割が「自分がファンではないキャラクターや作品のコラボ商品を買った経験がある」と回答した点です。「IPコラボは特定のコアファンに向けた施策」という従来の認識を覆すデータといえます。
ファンではない層がコラボ商品を購入する理由として、全世代で最も多かったのは「パッケージやデザインが自分好みだった」というビジュアル面の訴求でした。加えてZ世代では「SNSや周囲で流行っていたので購入した」「インフルエンサーや友人のおすすめを信頼した」といった、周囲の熱量や流行に後押しされる「同調消費」の傾向が目立ちます。
こうしたデータは、IPコラボが自社単体ではリーチできなかったライト層の新規獲得手段として有効であることを示しています。全42ページの白書では、上記のデータに加え、コラボ商品の購入目的や活用シーン、「成果を出すコラボ」と「残念なコラボ」の違い、失敗しないIPコラボ企画のための「5つの評価軸」、施策後の購買影響なども収録されています。
なお、調査はノウンズのアンケートモニターを利用したインターネット調査として2026年3月27日～29日に実施されました。
