Bloombergによると早ければ明日中に正式に発表されるとのことで、昨年のレイオフと合わせると900人程の削減になります。
「Unity税」で浴びた悪い注目に続く負のスパイラルはいつまで続くのでしょうか。
2023年は大手スタジオでもレイオフが続き、業界が全体的に苦しい状況にあるようです。
話し合っても次作の方針が合わず、別れることが最善と決断したようです。
現在発表済みのプロジェクトの多くはそのまま計画を進めていく予定とのこと。
情報筋からは、「中つ国」ゲーム化パブリッシュレーベルのPrivate Divisionがレイオフの対象として名前を挙げられています。
EAは「ゲームのテストや最適化に費やす時間は増える」とコメントしています。
ホロレンズも不調か、マイクロソフトはもうVR・MRの分野を信じていない？
昨年10月にも1,000人規模のレイオフを実施。
全体の13％に当たる社員が解雇されることに。
「Stadia」のサービス終了など、米テック企業のニュースが相次いでいます。
「パンデミックの中でグループを再構築しなければならなかった」とのこと。
V1 Interactiveは、2016年4月にMarcus Lehto氏（『Halo』の共同クリエイター・元Bungieクリエイティブディレクター）らが設立したインディースタジオ。
準備されているスイッチ用のアップデートは問題なく配信されるとしています。
「スタジオの経済事情が悪化し、給与の支払い義務を満たせなくなったためレイオフを実施しました」
未完成のプロトタイプ『FFFLOOD』も公開。
『ダーククリスタル：エイジ・オブ・レジスタンス タクティクス』のパブリッシングも担当。
閉鎖は事実であるもののサポートは継続。
ビデオゲーム販売会社GameStopが2020年内に昨年と同程度か320店舗以上の閉店を目指しているようです。
過去5か月の間に複数のレイオフが実施されていることが明らかに。その発言から、チームが機能していないことが窺えます。
