MAYAビジネスソリューションズは、2026年9月28日、BenQとの協業プロジェクトにおいて、新シリーズ「WORXHUB （ワークスハブ）BQ05」の発表会を実施しました。
電子黒板から「会議環境」へ―WORXHUBが目指すもの
講演では「WORXHUB BQ05シリーズ」とは、MAYAの電子黒板「MAXHUB（マックスハブ）」の次なるステップであり、「概念」であると語られます。
発表会ではBenQとの協業が発表されたことから、BenQのデバイスを使用した最新モデルにスポットを当てましたが、モデルとしてはHorionやMAXHUBなどのデバイスも含まれており、それらデバイスや導入するアプリ、運用サポートなどを含めた、トータルコーディネートを示すブランドのようなものであると説明されます。
なおWORXHUBのガイドページには以下の説明文が添えられていました。
WORXHUBを簡単にいうと
「1台の電子黒板を選ぶサービス」ではなく、 「デバイス・アプリ・サポートを組み合わせて、 利用環境そのものを整える仕組み」 と考えると分かりやすいでしょう。
その最大の特徴はAIを搭載した部分にあります。
◆ただの電子黒板ではない
BenQのデバイスをベースにした今回の「WORXHUB BQ05シリーズ」新商品では、従来の電子黒板と同様、ボードへの書き込み、資料の表示、オンライン会議、デバイス連携、内容共有などももちろん可能です。
仕様は65インチの「BQ-6505」、75インチの「BQ-7505」、86インチの「BQ-8605」の合計3モデル。
OSはAndroid 16、メモリ8GB、ストレージ128GB。ネットワークはWi-Fi 6.0対応、Bluetooth 5.2搭載、LANポート（RJ45 In/Out）装備（Wake-on-LAN対応）となっています。
この取り組みについて、壇上に立ったBenQ Asia Pacificの社長、Jeffrey Liang氏は「MAYAさまとの協業は、BenQにとって非常に重要な取り組みです。新しい価値を日本の皆さまにお届けできることを楽しみにしています」と挨拶しました。
BenQといえば、ゲーマーにとってはゲーミングモニターで有名な企業です。競技に特化した「ZOWIE」と、映像美を追求した「MOBIUZ」の2つのブランドが人気で、一般層はもちろんプロからも評価されています。その一方で、近年はビジネス分野にも積極的に取り組んでおり、中でも電子黒板に力を入れて商品展開してきました。
その世界累計販売台数は50万台。APACでの販売台数は22万台超で、シェアは13.1%にも及びます。
このたびのMAYAとの協業は、その技術力にMAYAの企画力などをプラスしたBenQの新たなる第一歩。ベンキュ―ジャパン代表取締役社長の菊地正志氏は壇上に立つと、「積極的に議論に参加し、次のアクションにつながるような会議へと変えていきたい」と「WORXHUB BQ05シリーズ」への期待感をにじませていました。
その「WORXHUB BQ05シリーズ」最大の特徴といえば、やはりAIを搭載していることです。
AIはMAYAビジネスソリューションズが独自に開発したアプリ「WORXHUB AI」をもとにした機能で、今後さまざまに提供していくアプリの第1弾としてプリインストールされます。
それでは「WORXHUB AI」で実際何が変わるのか？ AIカメラで会議全体を把握したAIは、話が脱線すれば違和感を検知してアラートを発したり、同じ話題がループしたら「重複検知」によって知らせたり、会議内容の要約、会議の内容や次の行動を参加者の端末と共有するなど、意思決定を支援するマネジメント全体を担ってくれます。
つまりAIのサポートによって会議をスムーズに進行しつつ、事実把握、原因分析、ゴール設定、対策決定までをこなすことで、会議を実りあるものにしてくれるというわけです。
通常、会議では、進行役の人間の力量や状況把握能力が重要となりますが、「WORXHUB AI」なら名進行役になるでしょうし、過去の議事録の蓄積などから、会議そのものを資産と同等の価値あるものに変えてくれるはずです。
一度販売して終わりではなく、継続的に発展・運用していくことを前提に、今後は他社アプリとも連携してさらに価値あるブランドにしていくと胸を張って語られた「WORXHUB BQ05シリーズ」。実際の購入では、設置場所やニーズによってデバイスやアプリなどの相談を受けて最適のものを提供してくれるとのことでした。
BenQとMAYAの協働で進む「WORXHUB BQ05シリーズ」が、実際の会議のあり方をどこまで変えていくのか。今後の展開にも注目です。
