矢野経済研究所は1月19日、「玩具市場に関する調査結果2015」を発表した。2015年度の国内玩具市場は前年度比3.7％減の6,248億円で、8年連続の縮小と予測されている。不振のテレビゲームを除く主要8品目でも前年度比0.7％減の3,398億円の予測となっている。
ゴールドマン・サックスが最新のレポートで、VRが10年位内に売上規模でテレビを上回る可能性があるとの予測を明らかにしたとBusiness Insiderが伝えています。
英国のゲーム業界団体であるTIGAは最新の調査結果を発表し、引き続き英国のゲーム産業は成長を続け、2016年も72%の企業が人員を増やす計画を持っていることを明らかにしました。
米国で最も買い物が行われる日であるブラックフライデーが終わり、米調査会社が当日の各ゲームプラットフォームの売り上げ比率を明らかにしています。
JETROは、中東地域の経済の要であるUAEのコンテンツ産業の最新動向をまとめた。「UAE のコンテンツ産業 市場調査」をサイトにて公開している。
バンダイは11月6日から8日にかけて実施した「今年のクリスマスに関する意識調査」の結果を発表。玩具の需要が高まるシーズンに合わせ、世相を分析した。
ジャストシステムは20日、「10代のスマートフォン利用に関する実態調査」の結果を公表した。同社「Fastask」を利用し、スマートフォンを利用している15歳～19歳の男女600名から回答を得た。調査期間は11月6日～8日。
米国の調査会社EEDARが公表したモバイルゲーム市場の統計データによると、2015年のモバイルゲーム市場規模は世界で250億ドルに増加し、プレイヤー人口は15億人にも昇ることが明らかになりました。
ESA（エンターテイメントソフトウェア協会）は、米国在住のゲーマーの政治意識に関する調査結果を発表しました。「ゲーマーは政治参加への意欲と知識があり、重要な問題に対する強い意見を持っている」との見解が報告されています。
海外インターネットビジネス専門家の報告より、スマホ/タブレット向けアプリの売上に関するグローバルデータが明かされました。
Adobe Digital Index（ADI）の調査結果より、2015年度における「ゲーム予約購入数」が2014年より24%上昇したと報告されています。また、パブリッシャーの予約受注収益においても33%の増加が確認されています。
シロク（シロクスマホアプリ総研）は7日、スマートフォンアプリのプッシュ通知の利用動向について調査した結果を発表した。調査時期は9月8日～9日で、全国の12歳～49歳男女インターネットユーザー1,000人から回答を得た。
約3割の母親が、子どもが目の前にいても「スマホゲームをする」と答えていることが9月28日、オウチーノ編集部の調査結果から明らかになった。25～29歳の母親に限ると、子どもの目の前でスマートフォンのゲームをする割合は4割に達した。
NPD Groupより、子ども達を対象にしたゲームプレイ環境調査結果が発表されました。対象の過半数がモバイルゲームを遊んでいることが明かされ、PCでゲームを楽しむ子どもが減少したと報告されています。
CEDEC運営委員会は、「CEDEC 2015」に先駆け、ゲーム開発者を対象とした「ゲーム開発者の生活と仕事に関するアンケート2015」を実施し調査結果を公開しました。
英国のエンタメ市場において、ビデオゲーム・映画・音楽のパッケージ版の売り上げが低下中ですが、減少幅は縮小していると海外メディアが報じています。
2015年上半期の個人向け市場におけるタブレット端末の販売台数は、携帯電話専門店での販売が増加したことにより、前年同期比29％増となったことが、ジーエフケーマーケティングサービスジャパンが7月28日に発表した調査結果より明らかになった。
ICT総研29日、2015年度のSNS（ソーシャルネットワーキングサービス）利用動向に関する調査結果を公開した。SNS運営会社・関連企業への取材を行うとともに、インターネットユーザー4,227人にアンケートを行っている。
英語圏のネットコミュニティから生まれ、様々な議論を呼んで社会問題にまで発展した「ゲーマーゲート（GamerGate）問題」。米国雑誌TIMEのWeb版に中高生を対象とした興味深い調査データが掲載されました。
画像盗用疑惑を受けている人気ブラウザゲーム『刀剣乱舞-ONLINE-』公式Twitterアカウントが2日、弁護士の協力のもとゲーム内のすべての画像素材について調査を進めていることを報告した。