8月いっぱいでアップルのCEOから退任することが決まっているティム・クック氏は、「RAMageddon（ラマゲドン）」とまで呼ばれ始めたRAM / SSD用チップ不足に関し、これまで持ちこたえてきた製品価格の維持がもはや「持続不可能になってしまった」と述べています。
AIデータセンターの建設ラッシュが引き起こす半導体不足の波は、静まるどころか大きくなり続け、その影響は4月に過去最高の四半期売り上げ高を発表したアップルにもおよんでいます。同社はMac Studioの512GB RAMオプションの提供を終了し、Mac miniの最低価格も、599ドル（日本では9万4800円）だった256GB SSDモデルをなくして、512GB SSDモデルの799ドル（同12万4800円）へと引き上げるなど、それほど目立たないところでRAM不足に対応する動きを見せていました。
しかし、クック氏はWall Street Journalに対し「残念ながら、価格上昇は避けられない」と述べ、今後は主力商品についても値上げをせざる状況になりつつあることを示唆しました。どの製品の価格がどれほど上がるのか、それはいつごろになるのかといったことについては何も語っていませんが、数か月後に発表を控えるiPhone 18シリーズや、MacやiPadといった、新モデルの発表が予想される製品は、いずれもこれまでより高価になりそうな気配です。
半導体市場調査会社のTechInsightsは、アップルが今後も利益率を維持するには、次期iPhone Proの価格をさらに270ドル（約4万3000円）も引き上げる必要があると述べています。そうなると、今年発表されるともっぱらのうわさの折りたたみ式iPhoneが一体どんな価格になるのかも気がかりです。
クック氏は「我々はバランスシートを活用して、問題解決の一助とすることを厭わない」とWall Street Journalに述べ、アップルが手元資金によってメモリー確保を図る可能性も示唆しました。しかし、独自のメモリー工場やストレージ工場を建設する計画などはないとも述べています。
ここ数か月だけを見ても、サムスン、HP、マイクロソフト、任天堂、Valveと言った企業が続々と商品を値上げせざるを得ないと述べ、また値上げを発表しています。
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