IGDA日本が主催する「東京シリアスゲームサミット」の2日目が4月18日、東京大学 情報学環・福武ホールにて開催されました。教育・医療・企業研修・社会問題解決など、ゲームの知見を実社会の課題解決に活用する「シリアスゲーム」の最前線を共有することを目的とした本サミットは、日本で類を見ないシリアスゲーム特化型イベントです。
2日目の締めくくりとなるセッション『外交手段としてのゲームと暴力過激主義防止』ではルーディムス代表の佐藤翔氏が登壇しました。
佐藤氏は、世界110か国以上のゲーム業界関係者とコネクションを持ち、新興国のゲーム市場・産業調査を専門に活動。それだけではなくインディゲームインキュベーターであるiGiの事務局長を務めるほか、経済産業省のゲームアクセラレーター「創風」のアドバイザー、IGDAのインキュベーション作業部会議長など、国際的な要職を担っています。
そんな現場の経験から、ゲームの社会的価値を外交・安全保障という切り口から語りました。本レポートでは、本セッションで何が語られたかをまとめます。
ゲームの価値は経済や文化だけではない。社会的価値がある。
佐藤氏はまず、近年の日本政府によるゲーム産業支援の動きについて言及。経済産業省によるコンテンツ海外展開支援プログラム「IP360」やゲームアクセラレーター「創風」、文化庁のゲームクリエイター人材育成事業「Top Game Creators Academy」など、ゲームの経済的・文化的価値を追求する施策がようやく動き始めたといいます。
