4月2日に任天堂より発売日や価格、本体スペックなど詳細が発表された「ニンテンドースイッチ2」ですが、“日本語・国内専用”版の表記が明らかとなり、一部で懸念の声も聞かれています。
任天堂公式サイトのスイッチ2に関するページには、「ニンテンドースイッチ2 日本語・国内専用」版について、「全国のゲーム取扱店などで販売する本体は日本国内での使用に限定した専用機」と明記されています。
国内専用版は対応言語が日本語のみ、「国/地域」を日本に設定しているニンテンドーアカウントのみ連携が可能で、ニンテンドーeショップで購入できるソフトも日本地域を対象にした商品限定となっています。
日本語以外の言語で利用したい場合、日本語を含む16言語に対応した「Nintendo Switch 2 多言語対応」の購入検討を公式は推奨しており、国内専用と多言語対応版でセット内容や発売日は同じですが、価格には2万円の差があります。
「日本語専用」その影には隣国のゲーム規制の影…転売対策にどこまで有効となるのか
2万円という小さくはない価格の優位性、更には製品の対象を完全にネイティブ、あるいはそれに近い日本語話者に絞ったしまったゆえに、転売対策の有効な手段としてSNSなどでは「日本語・国内専用」版を評価する声がほとんどです。特に、ゲーム販売規制の厳しい中国圏において、いかなる手を使っても幅広いゲームラインナップを遊びたい傾向が強く見られることから、言語の制限は同国からの「買い占め・転売」へのリスク対策としては、一定以上に機能するかもしれません。
しかし一方で国内情勢の変化により、日本在住だが日本語が第一言語ではないユーザーが増えている昨今、本体UIの言語が日本語のみで固定されていることに疑問を抱く声もあります（ゲームそのものについては必ずしも言語依存でなかったり、ゲーム内で個別に設定できるケースが多いでしょうが）。現状では大きく「割りを食っている」ユーザーがいる状態ですが、その点を含めて今回の施策がどう機能するかに注目が集まっています。
なお、ニンテンドーアカウントを連携させずスイッチ2を利用する場合、ゲームチャットやフレンド機能、Nintendo Switch Online、Nintendo Switch Appなどを使用できません。
