米ゲーム業界にてアジア系アメリカ人を狙うヘイトクライムを糾弾する動きが広がる | GameBusiness.jp

米ゲーム業界にてアジア系アメリカ人を狙うヘイトクライムを糾弾する動きが広がる

Acitivision Blizzardやベセスダ・ソフトワークス、Ubisoft San Francisco、ライアットゲームズ、ソニー・インタラクティブ・エンタテインメント、Bungie、Twitch、ESAなどが賛同しています。

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David Ryder/Getty Images News/ゲッティイメージズ
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David Ryder/Getty Images News/ゲッティイメージズ


先日、アジア系住民を狙ったヘイトクライム増加についてメッセージを公開していた米バンダイナムコに続き、Acitivision Blizzardやベセスダ・ソフトワークス、Ubisoft San Francisco、ライアットゲームズ、ソニー・インタラクティブ・エンタテインメント、Bungie、Twitch、ESAなども声明文を発表しました。


現地時間3月16日には連続銃撃事件でアジア系住民6名を含む犠牲者が出るなど、ヘイトクライムの増加が不安視されているアメリカ。Stop AAPI Hateの統計によれば、2020年には2019年当時と比較して、アメリカの大都市でのアジア系アメリカ人を対象としたヘイトクライムの報告数は2.5倍に増加したとのことです。


ゲーム業界でもこれらのヘイトクライムを糾弾し、Stop AAPI HateやAAPI Women Leadといった団体に寄付する動きが広がっています。










※3月13日投稿
《S. Eto@Game*Spark》

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