インターワークスは、12月24日、同社が実施した国内上場企業のソーシャルメディアの利用実態の調査結果を発表した。この調査では、上場企業約3650社が対象に、ソーシャルメディア(Twitter, Facebook, Ustream, YouTubeのうち一つまたは複数)の利用実態を調べるというもの。インターワークスの調査の結果、上場企業でソーシャルメディアを利用する企業数は、全上場企業数の約4.9%にあたる182社だった、とのこと。182社のうち、もっとも利用されているメディアは、「Twitter」で、約95%にあたる173社だった。以下、「Ustream」43社、「YouTube」13社、「Facebook」9社と続いている。また、上場企業社長3650人のうち、「Twitter」でつぶやいている社長は32人で、わずか0.8%だったという。インターワークスでは、「2010年はTwitterを初めソーシャルメディアが本格的に広がり始めた年でしたが、上場企業における利用度合いは表記のとおり、まだ高いとはいえず、様子見の状況にあるといえます」としている。なお、インターワークスでは、今回、これらのデータを盛り込んだ日本発・国内企業のソーシャルメディア情報検索サイト「BluePage.jp」をオープンしている。
ANYCOLOR、カバー、UUUMによる「誹謗中傷対策検討分科会」設置へ―総務省や警視庁も後援、「悪意のある誹謗中傷には断固たる措置を」 2024.5.23 Thu ANYCOLOR、カバー、UUUMが「誹謗中傷対策検討分科会」を設置。…
ストラテジー人気が大幅低迷…!?調査期間9年、150万人のゲーマーから得たデータが示すゲームモチベーションの傾向 2024.5.22 Wed 現代の約3分の2のゲーマーが2015年の平均的なゲーマーよりも戦…