公文教育研究会は2026年3月12日、「家庭学習調査2025」の結果を発表した。家庭学習での生成AI利用について、「増やしたい」と考えている父親や母親は29.2%、「利用したくない・減らしたい」は28.9%と、ほぼ同数であったことがわかった。
多摩美術大学は2026年3月26日から4月6日まで、東京ミッドタウン・デザインハブにて「ポケモンと考える アート・環境教育展 4」を開催する。不用品や廃材を材料に制作したポケモン91体を展示するほか、会期中には小学生と保護者のペアで参加できるワークショップも行う。…
イードが運営する教育情報サイト「リセマム」は、プログラミング教育の顧客満足度調査を実施し、2026年3月3日イード・アワード2026「プログラミング教育」を発表した。
阪神電気鉄道とミマモルメ、読売テレビ放送で構成するプログラボ教育事業運営委員会は、2026年3月21日と22日、プログラボ野田阪神にて「プログラボ 電車まつり」を初開催する。電車型のロボットを通じてプログラミングを学ぶワークショップや、制服試着体験などを行う。…
東京都主税局は2026年2月5日、中高生向け租税教育用デジタル版ボードゲーム「タックス・ダンジョン 税で切り拓く街の未来!盤上の冒険」を公開した。領主として税金を活用し街を復興、冒険者を増やし魔王を倒すゲームで、冒険しながら税金クイズにチャレンジできる。スマ…
東京大学メタバース工学部は、小学生から教員までを対象とした生成AI講座を開催する。小学生、中学生、高校生向けの全3講座を2026年3月21日にオンラインで実施。定員制限はなく、参加費は無料。申込みは3月21日の各講座開始時刻まで受け付ける。
クリエイターズクランは、運営するIT・プログラミング教育の、クリエイターが育つ家「CreatorHouse」にて、経営疑似体験の枠を超える新たな教育サービス「ユースクリエイタークラブ(YCC)」を2026年4月より提供する。2026年1月からプレ活動を開始する予定だ。
「それでもゲーム業界の未来は明るい」と銘打ち、終始、松山氏のポジティブなエネルギーに満ちていたセッションをレポート。
デジタル人材共創連盟は、中高生等のデジタル関連活動のモチベーションの維持・向上を目的としたデジタル学園祭第3回「全国情報教育コンテスト」を、2026年3月に渋谷QWSで開催する。
アローズは、ひとり親家庭・非課税世帯の子供たちを対象に同社が提供するオンラインゲーム英会話「アソビで英会話」を1年間無料受講サポートする「夢プロジェクト」の第4期の応募・選考を開始した。応募期間は2025年12月1日から2026年1月31日午後8時まで。
東京大学メタバース工学部は、ジュニア講座「バーチャル教室でコンピュータを学ぼう(Season 4)」を2026年1月10日と11日に開講する。オンラインで開催し、参加費は無料。申込締切は1月9日。
国際教育機関のイー・エフ・エデュケーション・ファースト・ジャパン(EF)は、世界123か国・地域を対象とした成人の英語力に関する調査「EF英語能力指数」の2025年版を発表した。日本の英語力は世界96位で、AI評価の導入により「読む・聞く」に比べ「話す・書く」能力が…
エクシードはゲームプラットフォーム「Roblox」を活用したプログラミングと3Dモデリングの教育サービス「Roblox入門コース」を始めた。このサービスは「教育にお金の壁を作らない」という理念のもと、他社の半額以下の月額1,430円(税込)から開始でき、14日間の無料体験…
スズキは10月16日、京都大学工学研究科の廣谷潤准教授と教育学研究科の西岡加名恵教授らと共同で、小学生向けプログラミング教材を開発し、「ドロモビでプログラミングをはじめよう」の無償提供を開始したと発表した。
東京大学吉田塁研究室は、教育における生成AI利活用につながる情報提供を目的としたオンラインイベントをYouTube Liveにて2025年8月29日に開催する。参加無料で、事前申込は不要。
Edutainment-Labが運営するオンラインスクール「MEキャンパス」は2025年7月23日より、生成AIを活用した学習支援機能「バーチャルコーチ」を一部の学生向けに提供開始した。今後、順次拡大を予定している。
現役ゲームクリエイターやエンジニアによる開発サポート、仲間募集、Steam販売支援などの取り組みを実施します。
江戸川大学は2026年度から、「ゲーム教育学内連携プロジェクト」を開始する。高度なゲーム系人材を育成・輩出することを目指す。
世界最高峰のブランド力と教育ノウハウを融合し、eスポーツ人材育成と産業基盤強化を目的としたプログラムを日本で展開します。
東京都教育委員会は2025年5月12日、全都立学校256校で生成AIサービス「都立AI」を活用した学習を開始すると発表した。対象となる児童・生徒は約14万人。生成AIを活用した授業や探究学習のほか、事務文書作成など校務でも活用する。