Kids Code Clubは、経済的な事情を抱える全国の小学3年生から中学3年生を対象に、PCの無料貸与とオンラインでのデジタルスキル教育を無償で行う「デジタル探求プログラム2026」の参加者募集を開始した。家庭環境に左右されず、子供たちがプログラミングなどを自由に学べ…
アニメ・ゲーム分野の人材不足を背景に、有給の育成プログラムや産学連携を通じて次世代クリエイターの発掘・育成と中長期的な制作基盤の構築を目指します。
高知県はアニメ産業集積を目指し、アニメーターの基礎技術「中割り」を学ぶ講座を開講。アニメーター・遊佐かずしげ氏が講師、トムス・エンタテインメントが協力し、オンライン教材と対面指導を組み合わせたハイブリッド型の講義を展開する。
課題は保護者の理解と未導入校への普及で、社会的認識の醸成が今後の拡大のカギとなります。
東京大学メタバース工学部が主催する中高生向けオンライン講座「Human-AI Interaction：人間とAIを結ぶ技術と設計」が2026年6月6日～7月4日にかけて計4回開催される。参加費は無料で、5月31日までの事前申込が必要。
東京都の「現代版トキワ荘」起業家育成プログラム第2期生の募集が開始された。アニメ・漫画のクリエイターを対象に、制作スキル指導から資金調達ノウハウまで9ヶ月間サポート。デジタル技術を活用したオリジナルIP創出とグローバル展開を見据えた起業を支援する。
東京大学大学院工学系研究科の松尾・岩澤研究室（松尾研）は、AI教育プログラム「才能開花プログラム」の受講生募集を開始した。学歴や環境、進路などの事情で学ぶ機会に恵まれなかった人や、新たな挑戦を考える人を対象に、AI・データサイエンスの基礎を学ぶ機会を無料…
日本芸術文化振興会は、映像・アニメ・ゲームなどのコンテンツ産業において、制作を支える中核的専門人材の育成と定着を支援する産学官連携プロジェクトの募集を開始。1プロジェクト最大2億円（条件により4億円）を助成し、複数年度の計画を支援する。
U-22プログラミング・コンテスト実行委員会は2026年4月6日、公式Webサイトで「U-22プログラミング・コンテスト2026」の応募要項を公開した。おもに22歳以下の若者を対象に7月1日より作品を受け付ける。
セタプロは2026年4月より、東京都世田谷区の小中学生を対象に、学校や学年を横断したプログラミング部活動「セタプロ部」を本格始動する。場所・指導者・教材のすべてを完全無料で提供し、家庭の経済状況に関わらず、プログラミングに興味のある子供なら誰でも参加できる。
一般財団法人上月財団は、「漫画家・アニメーター育成事業」の助成対象者に対する支援拡充を発表。若手クリエイターが創作活動に専念できる環境づくりの実現に向け、助成金を従来の年額72万円から年額120万円へと大幅に増額。
日本アニメ産業の持続的発展に向けたシンポジウムが、衆議院第一議員会館にて開催される。一般社団法人日本動画協会、一般財団法人情報法制研究所（JILIS）、映像産業戦略推進研究会（VIS研究会）の3団体が共催。
世界で人気を誇る日本アニメに、なぜ今グローバル人材が必要なのか？育成プロジェクト「GAC」のトークイベントをレポート。実践的なカリキュラムや日仏の制度比較を通じ、クリエイターが生き残り、アニメの多様性を広げるためのヒントを探る。
「技育（GEEK）プロジェクト」は、メ～テレ主催の全国学生対抗SFハッカソン「Electric Sheep 2026」を共催する。2026年3月16日からエントリー受付を開始。「100歳になった自分を幸せにするプロダクト」をテーマに、学生エンジニアがSFのような未来を現実にする発明に挑む。
ZETAのノウハウ × バンタンの実践教育。2027年4月、東京・大阪・名古屋の3拠点で始動。
東映アニメーションの「作画アカデミー」第5期受講生募集。無償支援と奨励金支給で1年間の実践的プログラムを提供し、合格後にアニメーターとして採用も。
多摩美術大学は2026年3月26日から4月6日まで、東京ミッドタウン・デザインハブにて「ポケモンと考える アート・環境教育展 4」を開催する。不用品や廃材を材料に制作したポケモン91体を展示するほか、会期中には小学生と保護者のペアで参加できるワークショップも行う。…
セキュリティ・キャンプ協議会は、情報処理推進機構（IPA）および東京都立産業技術高等専門学校と共に、情報セキュリティに関心を持つ学生を対象とした育成プログラム「セキュリティ・キャンプ2026ミニ」を、2026年4月25日から26日の2日間、東京・品川にて開催する。
JTBは、東京大学工学系研究科中尾研究室とタッグを組み、国立研究開発法人科学技術振興機構(JST)で実施しているASPIREプログラム(先端国際共同研究推進事業)の支援を得て、産官学連携による次世代通信人材育成プログラムを開始した。
日本動画協会はアニメ制作会社の人材育成課題把握のため調査を実施し、2026年3月に結果を公表予定。