消費者インテリジェンス大手のNielsenIQ（NIQ）と傘下のGfKは6月22日、動画視聴データの分析ソリューション「Showlabs」を日本で提供開始した。開発したのはポーランドのPlum Research S.A.。コンテンツ制作者や配信事業者、権利保有者が、ストリーミングプラットフォームや国をまたいで視聴者の行動をつかめるようにするサービスだという。
主要4サービス・7市場を横断する分析基盤
Showlabsが扱うのは、Netflix、Prime Video、Disney+、Crunchyrollにおける視聴トレンドだ。対象市場は日本、米国、フランス、ブラジル、韓国、台湾、インドの7つ。視聴データと市場間の比較を通じて、コンテンツ企画、編成戦略、視聴者評価、海外展開といった各局面を支援する。
分析の切り口はタイトル、ジャンル、国、ストリーミングサービス別。ジャンル別・作品別のランキングから市場トレンドを追う、クロス視聴分析をもとにシリーズ展開や世界観の設計を検討する、国やプラットフォームごとの視聴行動から作品のパフォーマンスを評価する、海外展開やプラットフォームとの配信戦略を練る場面で客観的な指標を示す——こうした使い方が想定されている。見込むユーザーは制作会社、配信事業者、放送局、コンテンツ権利保有者、広告主など、映像コンテンツの企画・開発・編成に携わる幅広い層だ。
匿名化された実視聴ログとモデリングの組み合わせ
このサービスの特徴は、アンケート調査やネット上のトレンド分析といった従来手法とデータの作り方が異なる点にある。匿名化された視聴ログに、各国の人口統計やプラットフォームシェアの動きを反映させたモデリングを施す。これにより、視聴者が実際に何を見ているのか、国やサービスによって傾向がどう違うのかを包括的に把握できるという。
ストリーミング市場の競争は激化し、視聴行動は複数のプラットフォームに分散している。アニメを中心に日本のエンターテインメントコンテンツが国際的な評価を高めるなか、市場をまたいだ視聴行動の理解は、クリエイティブとビジネスの双方で重みを増している。
現場の知見を前提に、客観データを企画プロセスへ
NIQ日本法人 代表取締役社長の秦英之氏は「動画視聴の環境が大きく変化し、日本のコンテンツが国外でも注目度が上がっている中で、コンテンツ制作や企画判断の現場では、これまで以上に多角的な視点が求められている」と述べる。同時に「データはあくまで判断を支える材料であり、長年現場で培われてきた知見やクリエイティブな視点が最も重要であることに変わりはない」とも強調した。Showlabsを「現場の判断を尊重しながら、企画や検討の過程に客観的な視聴データを無理なく取り入れられるサービス」と位置づけ、日本の映像コンテンツ市場全体の価値向上と、海外市場での認知拡大につなげたいとしている。
Plum Research S.A.のCEO、ウカシュ・ジェジオルスキ氏は「より多くのクリエイターやコンテンツ企業がストリーミング視聴に関するインサイトにアクセスできるようにすることを目的としてShowlabsを開発した」とし、「日本市場においてNIQと協業し、国際的な視聴トレンドに対するより深い洞察を求める企業を支援できることを嬉しく思う」とコメントした。
NIQは国内でデモトライアルと業界向けワークショップの開催を予定しており、参加者は実データを用いたユースケースを通じてプラットフォームを体験できるという。
