アップル、サードパーティ製の開発ツールを解禁、審査ガイドラインも公表 | GameBusiness.jp

アップル、サードパーティ製の開発ツールを解禁、審査ガイドラインも公表

アップルは、iPhone/iPod touch/iPad向けのアプリケーションの開発規約となるiOS Developer Programを改正しました。

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アップルは、iPhone/iPod touch/iPad向けのアプリケーションの開発規約となるiOS Developer Programを改正しました。

特に重要な変更点として、開発ツールをアップル純正の環境に限っていたものを、Flashなどで開発し変換したアプリケーションでもAppStoreでの配信を許可するとしています。ただし、「アプリケーションが付加的なコードをダウンロードしないことを前提に」としています。

これを受けてAdobeの株価は急上昇。Adobeは最新のCreative SuiteでiPhoneアプリケーションを吐き出す機能を実装しましたが、年初にアップルが、外部の開発ツールで制作され変換されたアプリケーションについて締め出す方針を打ち出し、排除されていました。また、この方針は多くの開発者から批判を受けていました。

ただし一方でゲームエンジン「Unity」で制作されたゲームはAppStoreで多く出回っているなど、不可解な部分もありました。

また、不透明な審査基準が不評を買っていたAppStoreの審査基準についてApp Store Review Guidelinesとして公開。審査が却下されるアプリケーションの種類について初めてまとめました。

App Store Review Guidelinesでは却下要因となる、アプリの機能、名称や説明文などの付加情報、位置情報API、Push Notification、Game Center、iAdの使い方、商標違反、メディアコンテンツ、ユーザーインターフェイスの仕様、販売や課金(外部の課金決済を利用してはならないなど)、スクレイピングやアグリゲーション(Apple.com内)、機器へのダメージ、誹謗中傷・暴力・プライバシー侵害・ポルノ・人種差別・賭博などなど事細かく記載されています。

iPhone向けアプリを開発されている方はぜひ一度ご確認を。
《土本学》
土本学

メディア大好き人間です 土本学

1984年5月、山口県生まれ。幼稚園からプログラムを書きはじめ、楽しさに没頭。フリーソフトを何本か制作。その後、インターネットにどっぷりハマり、幾つかのサイトを立ち上げる。高校時代に立ち上げたゲーム情報サイト「インサイド」を株式会社IRIコマース&テクノロジー(現イード)に売却し、入社する。ゲームやアニメ等のメディア運営、クロスワードアプリ開発、サイト立ち上げ、サイト買収等に携わり、現在はメディア事業の統括。

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