JCG、総額5億円の資金調達を完了―中村伊知哉氏がシニア・エグゼクティブ・アドバイザーに就任

JCG、総額5億円のシリーズB資金調達を完了

引受先（順不同）

• DBJキャピタル
• 日本ベンチャーキャピタル
• みずほキャピタル
• 三菱UFJキャピタル
• CiP I投資事業有限責任組合（イースト・インベストメント・キャピタルGP）
• ティーガイア
• 三菱地所

世界のe-Sportsファンは2021年時点で約4.7億人に、2024年には約5.8億人に達することが見込まれ（*）、日本においても急速に市場が拡大しています。

JCGは日本最大のe-Sportsプロバイダーとして、オンライン大会の組成・運営を通じてゲームの開発・リリース段階からコミュニティの形成を強力にサポートすると共に、e-Sportsの大会スポンサー獲得を含む多岐にわたるサービスをワンストップで提供しています。昨年JCGが組成・運営したe-Sports大会は1000回を超え、年間延べ29.2万人の方にご参加いただくと共に、大会動画の年間再生回数は3500万回、2017年5月創業以来の累計再生回数は1億回を超えております。

当社は、今後、調達した資金をシステム開発・改善、最新機材の導入、採用強化・教育訓練、ブランディング・PR、新規事業開発等へ効果的かつ効率的に投資していくことで品質・顧客満足度のさらなる向上を図ると共に、今回新たに迎え入れた日本を代表する投資家との協業を通じて潜在顧客へのアクセスを確保することにより、事業の加速度的な成長を実現してまいります。
*出典：Newzoo Global Esports & Live Streaming Market Report 2021

中村伊知哉氏、シニア・エグゼクティブ・アドバイザーに就任

中村氏は、現在、2020年に開学したICT×ビジネスでイノベーションを起こす人材を育成する大学、iU（情報経営イノベーション専門職大学）にて学長として日本におけるDX/イノベーションをリードすると共に、東京ポートシティ竹芝（東京都港区）をe-Sportsを含むデジタルコンテンツ産業の集積地とするため一般社団法人CiP協議会（*1）にて理事長を務めており、また、2019年には、日本eスポーツ連合（JeSU）と経済産業省との連携により開催された「e-Sportsを活性化させるための方策に関する検討会」（*2）の座長も務めました。

JCGは、中村氏をアドバイザーに迎え、通信、IT、デジタルコンテンツ、DX、行政、国際分野における豊富な経験に基づく広範かつ本質的なアドバイスを受けると共に中村氏が有するネットワークにアクセスすることで事業の加速度的な成長を実現し、日本のe-Sports及びデジタルコンテンツ産業の発展に貢献してまいります。
*1参照：CiP協議会
*2参照：「e-Sportsを活性化させるための方策に関する検討会」について

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中村伊知哉氏 プロフィール

• iU（情報経営イノベーション専門職大学）学長/CiP協議会 理事長
• 1961年生まれ。京都大学経済学部卒。慶應義塾大学で博士号取得（政策・メディア）。
• 1984年、ロックバンド「少年ナイフ」のディレクターを経て郵政省入省。1998年、MITメディアラボ客員教授。2002年、スタンフォード日本センター研究所長。2006年、慶應義塾大学教授。2020年4月よりiU（情報経営イノベーション専門職大学）学長。
• 内閣府知的財産戦略本部、文化審議会著作権分科会小委などの委員を務める。
• CiP協議会理事長、吉本興業ホールディングス社外取締役、日本eスポーツ連合特別顧問、理化学研究所AIPセンターコーディネーター、東京大学客員研究員、慶應義塾大学特別招聘教授などを兼務。
• 著書に『超ヒマ社会をつくる』（ヨシモトブックス）、『コンテンツと国家戦略～ソフトパワーと日本再興～』（角川EPUB選書）他多数。

中村伊知哉氏のコメント

JCGについてはe-Sportsの黎明期より数多くの大会の運営を担い、また、プレーヤーコミュニティを丁寧に構築することで、すそ野の拡大に貢献している企業として注目してきました。e-Sportsビジネスの拡大には政策的課題も多く、この度、同社にシニア・エグゼクティブ・アドバイザーとしてジョインさせていただくにあたり、産学官の仲間と連携し共に課題をクリアしていきながら、e-Sportsをビジネスとしても文化としても発展させていきたいと考えます。

JCG代表取締役CEO・松本順一氏のコメント

中村先生は、デジタルコンテンツのみならず、DX、行政、通信分野の日本における第一人者であり、e-Sportsに関する経済産業省プロジェクトを始め多くの政府系プロジェクトを率いておられます。中村先生をシニア・エグゼクティブ・アドバイザーに迎え、今までJCGになかった知見やネットワークへアクセスすることで、e-Sportsにおける官民連携を加速させると共にJCGの成長を通じてデジタルコンテンツ産業全体の発展に寄与できることを非常に嬉しく思います。