【GDC2010】安全な場所などない・・・より深刻化するゲームの海賊版被害 | GameBusiness.jp

【GDC2010】安全な場所などない・・・より深刻化するゲームの海賊版被害

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日本でもマジコンなどの被害が広く知られるようになりましたが、海外でも状況は同じようです。
  • 日本でもマジコンなどの被害が広く知られるようになりましたが、海外でも状況は同じようです。
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日本でもマジコンなどの被害が広く知られるようになりましたが、海外でも状況は同じようです。

ゲーム業界向けにセキュリティサービスを提供するメタフォリック社のCEO、アンドリュー・マクレーン氏と、リードエンジニアのエワン・デニス氏はGDCで「THE BITTER END:STRATEGIES TO SINK PIRACY」と題した講演を行い、開発者に啓蒙を呼びかけました。

アンドリュー・マクレーン氏エワン・デニス氏


ネットを検索すればすぐにわかりますが、現在ほとんどのゲームソフトが発売と同時にデータを吸い出され、ファイル共有ソフトなどを介して、ネット上で違法ダウンロードされています。これらはPCにダウンロードされた後に、DSならばマジコン、PSPならパンドラバッテリーなどの機器や、ファームウェアの改造などを通してプレイすることができます。

特に携帯ゲーム機(中でもDS)はプログラムサイズが据え置き型よりも小さいため、ネットでの不正流通に適しています。メーカー側もファームウェアの更新などで対応していますが、いたちごっこが続いているのが現状です。

iPhoneアプリでは状況がさらに悪化しており、Jailbreak(脱獄)と呼ばれる操作を行うことで、正規に流通している以外のアプリを実行させられます。アップル側の公式なアナウンスはありませんが、その中には相当数のクラックされたアプリが含まれると予測されており、開発者からの被害事例も報告され始めています。

マクレーン氏は任天堂が07年にDSの海賊版で9億2500万ドル(約900億円)相当の被害を受けたと算出したこと。SCEはPSPの海賊版が「警告」レベルにあると示したこと(5000万ドル(約50億円)相当の収入減の可能性を示唆)。さらにiPhoneアプリでは50〜90%のアプリが海賊版の被害を受け、4億5千万ドル(約450億円)相当の収入源につながっている可能性を示唆しました。「そのうえ、周知の通り被害はますます拡大している」(マクレーン氏)

欧米ではマジコンは「R4」で知られているPSPの型番別にみるハッキング状況
iPhoneアプリでは海賊版対策が重要な課題に配信モデルの典型的な被害シナリオ


デニス氏はiPhoneアプリなど、配信スタイルゲームの典型的なハッキングのシナリオを紹介しました。「正規版リリース」→「有料版を無料で遊べるようにするためのパッチが蔓延」→「アップデートでパッチを調べるチェックプログラムを実装」→「回避パッチが蔓延」→「アイテム課金モデルへの移行」→「アイテムサーバがハックされ、アイテムが盗み出されて、無料でばらまかれる」といった具合です。

マクレーン氏は、iPhoneアプリではファームウェアがクラックされたり、アップル側の運営をハッカーたちが出し抜いていると指摘。これに対してアプリ開発者もセキュリティをアップルにすべて託すのではなく、あらゆる手段を講じて自衛する必要があると指摘しました。またDSやPSPにおいても、同様のことがいえると強調しました。

また、これらの講演は5項目の「海賊版神話」を引き合いに出しながら行われました。曰く「すべてはクラック可能である(安全な場所はない)」「自分のゲームも海賊版が出る(自分だけが例外ではない)」「価格が安いゲームは被害が減る」「海賊版ユーザーはゲームを買わない」「海賊版行為は窃盗ではない(窃盗と認識されていない)」。それぞれ異論がある読者がいるかもしれませんが、おしなべてこうした傾向がみられることは、間違いありません。



「携帯ゲーム機での海賊版被害は現実。海賊版での損失も現実。しかし防御策はある」。マクレーン氏はこのように示し、現場のゲーム開発者一人ひとりに意識の向上を呼びかけていました。

ちなみに講演終了後、「では、新作ゲームを作るとして、どのプラットフォームを勧めますか?」と尋ねたところ、マクレーン氏は一瞬詰まった後に「MMORPG」と答えた後で、「いや、最近ではMMORPGもクライアントソフトが多数ハックされている」と言い直しました。「ワールドオブウォークラフト」などの大作MMORPGを中心に、数多くの不正行為が行われているのは、洋の東西を問いません。「安全な場所はない」というわけです。ß

一方でゲームソフトのダウンロード流通への流れや、ゲーム機のインターネット対応は、今後も続くと予測されます。時計の針を元に戻すことはできない以上、今後も業界全体としての取り組みが求められそうです。
《小野憲史》

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