日立ディスプレイズは、視差バリア方式を用いた新たな3D液晶パネルを開発したと発表しました。
公正取引委員会は、ニンテンドーDS向け液晶ディスプレイモジュールの価格カルテルに関する排除措置命令に関して、審判請求を行っていた2社のうち、日立ディスプレイズが9月25日に書面でこれを取り下げたと発表しました。報道によれば「事業に集中するため」とのこと。